ちょうど朝、ニュースを見てみると個人的にショッキングなニュースが。
9/11、アメリカのトランプ大統領が電子タバコをほぼ禁止にするニュースが飛び込んできました。
今回はこのニュースについての取りまとめや考察を紹介します。
アメリカで電子タバコが禁止に？
以下、要約。
トランプ大統領は若者の間に急速に浸透する電子タバコを懸念し、規制の必要性を訴えました。
トランプ大統領はアザー厚生長官とホワイトハウスで階段。今後、販売禁止へ向けて最終的な指針を数週間でまとめる意向を示しました。
電子タバコ禁止論が出た背景
アメリカや欧州では若年層の電子タバコ使用率が増え、高校生などが電子タバコを気軽に利用できる環境をかねてから問題視していました。
特に最近ではJUULのようなファッション感覚で手軽に利用できるキラープロダクトも生まれ、さらに拍車がかかったように感じます。
日本と違い海外ではニコチン入りのリキッドが一般的ですが、気軽に使用できる電子タバコにもがっつりニコチンが入っているのがより健康リスクを引き起こす原因になったと言えます。
タバコフレーバー以外の電子タバコを規制で調整
今回の報道で気になったのがタバコフレーバー以外の電子タバコを禁止の方向で調整という内容。
タバコフレーバーも禁止にしないと意味がないのでは？と感じました。
真意のほどは分かりませんが、よくよく考えるとタバコフレーバー以外を禁止にしたのも分かるような気がします。
というのも、問題となっている若者の使用で人気のフレーバーはメンソールやミント、フルーツなどの通常のタバコとは違うフレーバー。
タバコフレーバーとその他のフレーバーで線引きをしていることから、タバコフレーバーにも電子タバコ税のようなものを課税するかもしれないですね。
そして、非タバコフレーバーは全面禁止と。
電子タバコを従来の紙巻タバコの電子版のようなものに引き戻そうとしているのかなと思います。
タバコフレーバーの販売は引き続きOKなら、リキッド以外の本体やアトマイザーは販売OK？
情報がはっきり出ておらず判断が難しいですね。
アメリカでは18歳未満への電子タバコの販売は禁止されている
このニュースを見て、１つ勘違いしていたことに気づきました。
アメリカでは未成年の電子タバコ使用を厳しく規制しないので、このような事態になってしまったのでは？と。
ちなみに日本では未成年の電子タバコ使用は法律で禁止されていません。
これは国内の電子タバコはニコチン入りでないという背景もあると思いますが、とにかく違法ではありません。
しかし、各社未成年への販売をしないという方向で一致しており、販売者も購入者も未成年への販売はやめようね、という状態に落ち着いています。
アメリカはニコチン入りリキッドが一般的なので日本のように販売自粛ではなく、禁止にすべきと思っていたのですがすでに電子タバコの18歳未満の販売は禁止だったわけです。
電子タバコ、ついに18歳未満への販売が米国で違法に | ギズモード・ジャパン
どうなるアメリカ？
このトランプ氏の電子タバコ禁止案は実現されるのでしょうか？
確かに未成年への有害性などを考えると、電子タバコ禁止案には一定の理解を示せます。
ただ、VAPEユーザーとして寂しいというかなんというか・・・という思いもあります。
確かにタバコに比べて健康リスクが少ないと言っても自然界に存在しないものを体内に取り入れていることに変わりはありませんからね。
実際に吸い方によっては喉が痛くなったりすることもありますし。
しかし、電子タバコは看過できないほど大きなコミュニティや市場を形成しているのも事実です。
電子タバコの製造会社、販売会社、ユーザーなど多くの人が関わっています。
それをいきなり、(ほぼ)全面禁止にするとなると混乱は必至です。実現可能な案なのでしょうか？
今後の動向に注目ですね。
【参考リンク】
Trump Considering Ban Of All Non Tobacco-Flavored Vaping Products
